フジテレビ社内における職種別・年代別の報酬格差は、ここ数年でよりシビアなものとなった。成果主義の導入と残業規制の厳格化が、給与明細の内訳を根本から作り替えたためだ。
20代の若手社員は、初任給こそ一般的な大企業と極端な差はないものの、入社3〜5年目で年収650万〜800万円前後に到達する。かつてのように深夜残業代で若くして1,000万円の大台を突破する光景は激減した。労務管理が徹底された結果、過度な時間外手当に頼る給与モデルは完全に過去のものとなっている。
30代中盤から40代にかけては、チーフディレクターやプロデューサーへの昇格に伴い1,000万〜1,300万円前後まで上昇する。ただし、ここからが分水嶺だ。マネジメント層（部長・局次長クラス）へ昇進できれば年収1,500万〜1,800万円が見えてくる一方、専門職のまま据え置かれた場合は1,100万円前後で頭打ちとなるケースが目立つ。
世間の注目を集めるアナウンサーの給与事情も極めて現実的だ。『めざましテレビ』をはじめとする帯番組のメインキャスターを務める人気アナであっても、雇用形態は一般社員と同じ総合職である。早朝勤務手当や生放送の特別手当は支給されるものの、同年代の制作ディレクターや営業担当と基本給テーブルは同一だ。拘束時間の長さと精神的プレッシャーに対し、局アナとしての給与に限界を感じたエース級が次々とフリーランスへ転身する背景には、この明確な報酬の壁が存在する。
