オフィス現場のSNSやクチコミ掲示板を分析すると、休業期間をめぐるトラブルの多くは「熱が下がった直後の無理な出社」に起因しています。大手IT企業に勤務する30代マネージャーは、社内チャットツールで共有された苦い経験を次のように振り返ります。
「熱が36度台に下がったからと、発熱から3日目にマスクをして出社してきた同僚がいました。本人は『責任感』のつもりだったようですが、その3日後に同じ島にいたチームメンバー4人がバタバタと倒れ、重要プロジェクトの納期が完全に破綻しました。熱が下がってもウイルスは撒き散らされているという事実を、全社員が理解していなかった代償です」
日本感染症学会などの調査でも、発症から3〜4日目の患者の喀痰や唾液からは、依然として高濃度のウイルスが検出されることが実証されています。「熱が引いた＝完治」ではなく、「免疫が戦いを終えつつあるが、残存ウイルスが体外へ放出されている期間」と捉えるのが臨床の常識です。
