なぜ主催者に「新聞社」や「テレビ局」が入っているのか、疑問に思う人も多いでしょう。
関西圏における歴史的な花火大会の多くは、元々新聞社や放送局が「社事事業（自社の広報・地域貢献事業）」として立ち上げたり、資金協力を行ってきた歴史があります。琵琶湖の花火大会も例外ではなく、京都新聞などが主催・後援の枠組みに深く関わってきました。
マスメディアが実行委員会に加わることで、大規模な宣伝枠の確保や告知活動がスムーズに行えるという強力なメリットが存在します。一方で、報道機関自身がイベントの「当事者」であるため、大会の混乱やフェンス問題を客観的に報道・批判しにくい構造にあるのではないかという厳しい指摘も一部メディア批評家から上がっています。
