メンタル不調で追い詰められている時、会社側からの引き止めや「自己都合退職以外の選択肢はない」といった一方的な主張に直面すると、反論する気力すら湧かないかもしれない。しかし、企業側の言いなりになって退職届を提出してしまうと、本来受け取れるはずだった給付金や権利を自ら放棄することになりかねない。万が一トラブルに発展しそうな場合は、個人で抱え込まずに外部の社会保険労務士や労働組合などの専門機関に相談することが先決だ。
また、休職交渉の段階から産業医の意見書を活用することは、会社に対する強力な交渉材料となる。会社には労働者の安全と健康に配慮する義務があり、医者の助言を無視して強引な退職強要や不利益変更を行うことは法的に認められない。毅然とした態度で公的な支援制度や診断書を提示することが、理不尽なトラブルから身を守る最大の防御策となる。
