給与契約において、もうひとつの巨大な落とし穴となっているのが「賞与（ボーナス）の算定基準」です。求人票に「賞与実績：年間4ヶ月分」と記載されている場合、多くの人が「月給×4ヶ月」で計算できると錯覚してしまいます。
しかし、多くの企業において賞与計算のベースとなるのは「月給」ではなく「基本給」です。ここで基本給と月給の乖離が威力を発揮してしまいます。
【年収シミュレーション比較（賞与年4ヶ月分支給の場合）】
- パターン1（手当が少なく基本給が高い企業）： 月給35万円（基本給32万円 ＋ 職務手当3万円） 賞与額 ＝ 32万円 × 4ヶ月 ＝ 128万円 推定年収 ＝（35万円 × 12ヶ月）＋ 128万円 ＝ 548万円
- パターン2（基本給を削り各種手当で月給を膨らませている企業）： 月給35万円（基本給18万円 ＋ 職能手当7万円 ＋ 固定残業代10万円） 賞与額 ＝ 18万円 × 4ヶ月 ＝ 72万円 推定年収 ＝（35万円 × 12ヶ月）＋ 72万円 ＝ 492万円
まったく同じ「月給35万円・賞与4ヶ月」という条件でありながら、基本給の内訳の違いだけで年間56万円もの年収格差が生じます。企業側が基本給を抑えたがる最大の理由は、賞与や割増賃金（残業単価）、退職金の積立負担を合法的に抑制するためです。この構造を理解しておくことは、長期的なキャリア設計における防衛策となります。
