現代の防災インフラに不可欠な「緊急地震速報」は、まさにP波とS波の速度差を応用した技術の結晶です。
震源近くに設置された地震計がP波をいち早く検知すると、気象庁のシステムが瞬時に地震の規模（マグニチュード）と震源位置を推定します。そして、破壊力を持つS波が各地へ到達する前に、テレビ、スマートフォン、防災行政無線を通じて警報を一斉配信します。
震源から100km離れた地点であれば、P波が到達してからS波が到達するまでに約12〜15秒の猶予（初期微動継続時間）が生まれます。このわずかな時間こそが、列車の緊急停止、工場のライン停止、エレベーターの最寄り階着床、そして個人の身の安全確保（シェイクアウト行動）を可能にする決定的な命綱となります。
